身近な素材で、子どもたちに科学の楽しさを伝えたい

理科離れに歯止めを!バイエルが理科実験教室「わくわく実験びっくり箱」を実施
三重県の小学校を初訪問


東京、2018年6月29日― 日本のバイエルは、子どもたちの科学的好奇心を高め、科学の理解力向上を図るCSR活動のひとつとして、理科実験教室「わくわく実験びっくり箱」を、2003年より日本全国の小学校で実施しています。16年目の今年は、7月5日(木)に三重県四日市市立中央小学校で開催します。バイエルの社員が講師となり、三重の特産品の「なが餅」など、身近な素材を通して小学生と一緒に実験をおこない、子どもたちに科学の発見や楽しさを伝えて、理科離れ対策の一助になることを目指します。


過去に実施した「わくわく実験びっくり箱」の様子


【社会的背景】
 近年、子どもたちの理科に対する興味や学習意欲の低下といった「理科離れ」が大きな問題になり、文部科学省は「科学技術・理科大好きプラン」として様々な施策を展開しています。そのような中、バイエルも子どもたちの理科(サイエンス/テクノロジー)を楽しむ気持ちや、 関心を育むための活動を世界各国で行っています。日本のバイエルでは、2003年より日本全国の小学校を訪れて理科実験教室「わくわく実験びっくり箱」を毎年実施するなど、子どもたちに理科の不思議と楽しさを伝えて、理科離れ対策の一助になることを目指しています。「わくわく実験びっくり箱」は、実験のテクニックを教えるのではなく、実験を通して「なぜ」「どうして」という、子どもたちに本来備わっている科学的好奇心を高め、日常生活における科学の発見の楽しさを伝えることで、科学の理解力向上に役立てることを目的としています。


【理科離れに対するバイエルの取組み】
 バイエルは、CSR活動として子どもたちの科学への興味と理解を深める教育プログラム「Making Science Make Sense」を1992年にスタートし、世界各地で展開しています。アフリカ系アメリカ人女性初の宇宙飛行士として、1992年に毛利衛さんと一緒にスペースシャトル・エンデバー号に搭乗したメイ・ジェミソン博士もこの活動を支援する一人です。2000年には米国バイエル社はクリントン元大統領から、社会問題に取り組む企業・団体・個人に与えられる『プレジデントサービス賞』を授与されました。また、2006年には社会貢献並びに社員と地域社会との模範的な関係を通じて、優れた企業市民として活動した企業に毎年授与される、米国大統領賞のひとつ「ロン・ブラウン賞」を受賞しました。


 日本のバイエルでは、2003年から「わくわく実験びっくり箱」を毎年行っています。その他にも、2017年8月には、東京で子ども向けの科学イベント「バイエル サイエンスファーム」を3日間にわたって開催し、“人間と動物、植物の不思議”をテーマに、クイズやVR機器、獣医師体験、東大生によるサイエンスショーなど、さまざまな形で来場者に科学の不思議と楽しさを伝えました。今年も8月14日(火)~16日(木)の3日間、東京国際フォーラムにて「バイエル サイエンスファーム」を開催します。本イベントで、あらゆる生物が持つDNAの不思議を、さまざまな展示や実験を通じて、来場者にサイエンスの不思議と楽しさを伝えていきます。この他にも、日本のバイエルでは、高校生向けの健康や身体に関する啓発活動を行ったり、高校生向けビジネスコンテスト「キャリア甲子園」の参画や、大学生世代への農業教育プロジェクトを実施したりするなど、科学と教育の分野でさまざまな活動を展開しています。


【理科実験教室 「わくわく実験びっくり箱」 開催校】
 理科実験教室「わくわく実験びっくり箱」は、これまで全国38都道府県、計48校(2003年:3校、2004年:4校、2005年:4校、2006年:4校、2007年:3校、2008年:4校、2009年:5校、2010年:4校、2011年:4校、2012年:2校、2013年:2校、2014年:3校、2015年:3校、2016年:1校、2017年:2校)で実施されています。


【2018年度開催概要】

日時: 2018年7月5日(木)13時45分~15時20分
場所: 三重県四日市市立中央小学校 (三重県四日市市元新町2-36)
参加者: 小学5年生
実験名: 『~パンの発酵やにんじんロケットに学ぶ~ 身近にひそむ酵素とそのはたらき』
      発酵の作用と、自分の身体にも存在する酵素の働きについて学びます。




バイエルについて

バイエルは、ヘルスケアと農業関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。バイエルはその製品とサービスを通じて、人々のクオリティ・オブ・ライフ(QOL)の向上に貢献すると同時に、技術革新、成長、およびより高い収益力を通して企業価値を創造することも目指しています。また、バイエルは、持続可能な発展に対して、そして良き企業市民として社会と倫理の双方で責任を果たすために、これからも努力を続けます。グループ全体の売上高は350億ユーロ、従業員数は99,800名(2017年)。設備投資額は24億ユーロ、研究開発費は45億ユーロです。詳細はwww.bayer.comをご参照ください。




バイエル ホールディング株式会社
2018年6月29日、東京




将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements)
このコミュニケーションに含まれる記述は、「将来予想に関する記述」を構成する可能性がある。実際の結果は、この将来予想に関する記述内における予想または予測されたものと大きく異なる可能性がある。実際の結果を大きく異なるものとしうる要因には以下を含む:当該両社が予想された相乗効果と営業効率を、この合併において予想された時間の枠組内には、または全く、達成することができないリスクおよびドイツ・バイエル社(以下「バイエル」)の営業に米国モンサント社(以下「モンサント」)の営業を成功裏に統合させることを、達成することができない可能性;そのような統合は予想より困難であったり、時間がかかったり、費用がかさむかもしれない;この取引後の収益が予想より低いかもしれない;営業費用、顧客の喪失および事業の分裂(従業員、顧客、クライアントまたはサプライヤーとの関係の維持の困難を含む)が取引後に予想より大きいまたはより重要かもしれない;モンサントにおけるある重要な従業員の維持;当該両社の、この合併の会計、税務処理に関する期待を満たす能力;この取引のための借入金の再資金調達による影響;この取引に関してバイエルが負う負債の影響およびバイエル負債の格付けへの潜在的影響;統合後の会社の将来の財務状況、営業実績、戦略および計画を含むバイエルとモンサントの事業統合の効果;米国証券取引委員会(「SEC」)に提出された様式10-Kによるモンサントの2017年8月31日に終了する会計年度の年次報告書またはhttp://www.sec.govとモンサントのウェブサイトwww.monsanto.comで入手可能なモンサントのSECへの他の報告書に詳細が記載された他の要因;ならびにバイエルのウェブサイトwww.bayer.comで入手可能なバイエルの公的な報告書で検討されている他の要因。バイエルは、法律で要求されない限りこのコミュニケーションにおける情報を更新する義務を負わない。ここにある日付に限り伝えるものであるこれらの将来予想に関する記述を、過度に信頼しないよう読者は警告される。