不快害虫駆除用殺虫剤「テンプリド®SC」 2017年3月1日より販売開始


  • 2つの作用機序で、難防除の不快害虫や抵抗性害虫にも有効
  • 優れた速効性、残効性および広範な殺虫スペクトラム
  • HACCP認証取得


東京、2017年3月1日― バイエル クロップサイエンス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:ハーラルト プリンツ)は、2つの殺虫有効成分イミダクロプリドとシフルトリンを配合した不快害虫駆除用殺虫剤「テンプリド®SC」を3月1日より販売開始しました。

本剤は、2つの殺虫成分の作用機作により、優れた速効性、残効性、およびより広範な殺虫スペクトラムを実現し、難防除の不快害虫や抵抗性害虫にも有効です。 また、HACCP認証取得しているため、食品を扱う施設のお客様にも、本剤の安全性をご理解いただきやすくなります。


【テンプリド®SCの特長】

  • 2つの作用機作で、難防除の不快害虫や抵抗性害虫にも有効
  • より優れた速効性、残効性
  • 広範な殺虫スペクトラム
    <対象害虫>
    アリ類、ゲジ、ムカデ、ヤスデ、カメムシ類、クモ類、チョウバエ類、ノミバエ類、ショウジョウバエ類、クロバネキノコバエ類、シミ、トビムシ類、ダンゴムシ類、ワラジムシ類、スズメバチ、キクイムシ類、カンザイシロアリ類
  • HACCP認定取得


【製品概要】

◇製品名: テンプリド®SC
◇種類名: 不快害虫駆除用殺虫剤
◇性  状: 類白色の粘稠懸濁液体
◇成  分: イミダクロプリド・・・21.0%(w/w)
シフルトリン・・・10.5%(w/w)
◇用法・用量: 目的に応じて、製品に添付されているラベルの用法及び用量に従い水で希釈して、
一般に害虫の棲息又は発生場所に対して使用してください。
通常:200~400倍(50ml/㎡)、広域防除の場合:1,000倍(100ml/㎡)
必要に応じて市販の起泡剤を使用してフォーム希釈液としてもご使用いただけます。
◇荷  姿: 240ml × 2本入りケース(もしくは12ケース入り輸送箱)
◇販売開始日: 2017年3月1日

【製品写真】テンプリド®SC






バイエルについて

Bayer: Science For A Better Life

バイエルは、ヘルスケアと農業関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。 「Science For A Better Life」というミッションのもと、バイエルはその製品とサービスを通じて、人々のクオリティ・オブ・ライフ(QOL)の向上に貢献すると同時に、技術革新、成長、およびより高い収益力を通して企業価値を創造することも目指しています。 また、バイエルは、持続可能な発展に対して、そして良き企業市民として社会と倫理の双方で責任を果たすために、これからも努力を続けます。 グループ全体の売上高は468億ユーロ、従業員数は115,200名(2016年)。設備投資額は26億ユーロ、研究開発費は47億ユーロです。 この数字は、コベストロ社として株式市場に2015年10月6日に上場した高機能ポリマー材料の事業を含んでいます。詳細はwww.bayer.comをご参照ください。


バイエル クロップサイエンス株式会社について
バイエル クロップサイエンス株式会社は、農薬、種子、エンバイロサイエンス(防疫用薬剤)の分野で世界をリードする、ライフサイエンス企業であるドイツ バイエル社のクロップサイエンス部門に属し、日本における農業関連事業を担っています。 日本では1941年に事業を開始、現在は農薬事業とエンバイロサイエンス事業(緑化製品と生活環境製品)を中心に、グローバル規模の研究開発体制を活かした製品開発、製造・販売を行っています。 同社は日本のバイエルグループの一員として「Science For A Better Life」というミッションのもと、日本農業の持続可能な発展に向けた革新的な製品とソリューションを提供しています。2015年度の売上高は315億1千3百万円、従業員は約300名です。 詳細はwww.bayercropscience.co.jpをご参照ください。


将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements)
このニュースリリースには、バイエルの経営陣による現在の試算および予測に基づく将来予想に関する記述 (Forward-Looking Statements) が含まれている。 さまざまな既知・未知のリスク、不確実性、その他の要因により、将来の実績、財務状況、企業の動向または業績と、当文書における予測との間に大きな相違が生じることがある。これらの要因には、当社のWebサイト上(www.bayer.com)に公開されている報告書に説明されているものが含まれる。 当社は、これらの将来予想に関する記述を更新し、将来の出来事または情勢に適合させる責任を負うものではない。

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